OpenAIの最高経営責任者（CEO）、サム・アルトマン氏は、人工知能がいつの日か少数の企業やモデル、個人に支配され、技術が世界をどのように形作るのかという問題について、大多数の消費者が発言権を持てなくなることを懸念していると語った。
「正しいやり方は、人々が未来を深くコントロールできるようにすることだ」と、アルトマン氏は現地時間の日曜日に公開されたDavid Senra氏のポッドキャスト番組で語った。「社会とモデルは共に進化していく」
アルトマン氏は、人工知能が人間という管理者の束縛から脱する可能性も懸念していると語った。皮肉なことに、後者の可能性への恐怖が、前者の可能性を実現させることにつながるかもしれないと同氏は述べた。
「こうしたリスクの深刻さに非常に神経をとがらせ、その感情に左右され、世界を守る必要があると考えている人が大勢いる」と同氏は語った。「例えば、『安全と引き換えに、大量の自由を手放すべきだ』という考えだ」
アルトマン氏が念頭に置いていたのは、おそらくAnthropicのCEO、ダリオ・アモデイ氏だろう。
アモデイ氏はポッドキャストや記事、同社のブログで、人工知能の急速な発展がもたらす危険性について警告してきた。6月の記事でアモデイ氏は、同社の新しいMythosモデルがサイバーセキュリティ、金融業界、重要インフラ、国家安全保障に「非常に現実的な脅威」をもたらすと記した。
アモデイ氏は、こうした警告を根拠に、政府が人工知能の規制でより大きな役割を果たすべきだと主張している。アルトマン氏から見れば、これは自由と引き換えに安全を得ることなのかもしれない。
Anthropicは先月、オープンウェイトモデルを支持する共同書簡に署名しなかった唯一の大手人工知能企業でもある。オープンウェイトモデルでは、開発者が自らのインフラ上で人工知能モデルを共有、ダウンロード、変更、展開できる。
中国はすでにオープンウェイトモデルを受け入れており、シリコンバレーの動きに極めて低コストで追随できるようになっている。NVIDIA、Meta、Microsoftなど米国の一部企業は、米国も同様に取り組む必要があり、そうしなければ人工知能競争で競合相手に主導権を譲り渡す可能性があると考えている。
OpenAIは最先端モデルのソースコードを公開していないものの、昨年は2つのオープンウェイトモデル、gpt-oss-120bとgpt-oss-20bを公開した。
アルトマン氏はポッドキャストで、米国の人工知能リーダーたちは、この技術がどのように人々に自分の生活に対するより大きな自主性を与えられるのかを、一般の人々に示せていないとも語った。
「史上最大規模の小規模企業の起業ブームを目にすることになる」と同氏は語った。「人工知能がそれを後押ししているのだと思う」